頭金ゼロ・仲介手数料ゼロの低コスト不動産投資

頭金×仲介手数料ゼロの低コスト不動産投資

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※年収500万円以上の方限定

将来への備えは万全ですか?

  1. 心配1現役世代負担
    月額3.4万円増加

    税と社会保険料の負担が1988年は93,161円でしたが、
    2017年は126,966円に36%も増加しました。
    現役世代の減少が叫ばれている中、今後はさらなる負担の増加が心配されています。

    現役世代の負担は月額3.4万円も増加
    36%負担増加
  2. 心配2生活十分年金
    れない

    少子高齢化が進む日本では、受け取れる年金は減り続けています。
    年金に頼らずに生活する準備が誰しもに求められています。

    厚生年金平均年金月額の推移
    受け取れる年金の減少
  3. 心配3けなくなってからの
    生活

    日本では平均寿命が伸び続けているので、
    働けなくなってからの生活期間が長くなっています。
    30年後には女性の平均寿命は90歳を超える予想のため、
    65歳で引退すると25年もの期間を働かずに過ごす必要があります。
    安心してゆとりある老後を25年間送るには、
    総額1億500万円もの生活費が必要
    になります。

    平均寿命の推移
    平均寿命(2010年)は男性79.64歳、女性86.3歳。2050年には女性の平均寿命が90歳を超える見通し

不動産投資のメリット3

  1. 将来の私的年金になります。

    1将来の
    私的年金になります。

    不動産を所有し賃貸経営することで家賃収入を得ることができます。
    ローンを返し終わっても家賃は継続的に入ってくるので、将来の年金として活用することができます。
    公的年金だけでは足りない生活費は安定した家賃収入で補うことができます。

  2. 生命保険の代わりになります。

    2生命保険の
    代わりになります。

    ローンには団体信用生命保険がセットになっています。
    この保険はローンの返済途中に死亡・高度障害の状態になったときにローン残債が支払われるものです。
    もし働けない状態になってしまっても、無借金の不動産が残るので毎月の家賃収入があり、残されたご家族も安心です。

  3. 節税効果があります。

    3節税効果があります。

    不動産投資を行うと減価償却費やローンの支払利息などの経費を申告することができます。
    申告の結果不動産所得で赤字が出た場合、本業の給与所得と相殺することができ、税金の還付を受けることが出来ます。
    将来の税負担が増える心配があるなか、会社員が取り組める数少ない節税法として不動産投資が注目されています。

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イクエーターキャピタルに相談すべき3つの理由
3つの理由

  1. 頭金×仲介手数料ゼロ

    なんと頭金と仲介手数料を無料で不動産投資のコンサルティングを行っております。

    つまり、イクエーターキャピタルはお客様から一切お金をいただきません。提携会社からの手数料だけで運営しており、お客様は圧倒的な低コストでスタートできるので、気軽に投資を始めることができます。

  2. 融資条件が良い

    まったく同じ年収の方でも不動産会社によっては厳しい融資条件になってしまうことが多々あります。それは何故かというと、提携している銀行が少なかったり良い関係を築けていないと少数の悪い融資条件からしか選べないからです。

    イクエーターキャピタルは長年の実績により、多数の銀行と良い関係を構築させていただいております。

    より多くの中から最適な融資条件をピックアップするため、融資条件が良くなりやすいと言えます。

  3. 優良物件で収益性が高い

    イクエーターキャピタルでは都心で立地が良く家賃相場も高い収益性の高い物件のみを厳選してご紹介しています。収益性が低いと毎月のローンの返済が重荷になってしまいキャッシュフローが悪くなってしまいます。

    不動産投資は長期間にわたって取り組む投資なので、長い目で見て無理のない投資かどうか慎重に判断することが重要です。

ご相談の流れ

  1. 1

    無料相談のお申込み

    申し込みフォームに必要事項をご記入の上送信してください。
    内容の控えをメールにてお客さまに自動配信いたします。

    無料相談のお申込み
  2. 2

    日程と場所の決定

    ご希望日程・ご希望場所を確認後、日程や場所の調整のためご連絡させていただきます。※混雑状況や場所によってはご希望に添えない場合もございます。

    日程と場所の決定
  3. 3

    ご面談

    不動産投資に関する疑問をなんなりとご相談ください。投資の仕組みやリスクのご説明から投資プランのご提案、節税相談まで、お客さまの状況に合わせてご回答させていただきます。
    ご相談は何度でも無料なのでお気軽にお申し付けください。ほとんどの方が2回以上ご相談されています!

    ご面談
  4. 4

    提案プランのご検討

    投資プランをご提案させていただきます。
    プランの内容をご検討いただき、投資実施の可否のご連絡をお願いします。※ご連絡いただけない場合、面談不実施とみなされる場合がございます。

    提案プランのご検討

よくあるご質問

  • 相談にかかる時間はどのくらい?

    1時間~2時間程度のお時間をいただいております。
    念のためお時間には余裕をもってお越しください。

  • 初めてで何もわからなくても大丈夫ですか?

    はい。ご面談に来ていただく方のほとんどは初めて投資される方ばかりです。基本的な仕組みからご説明いたしますので、安心してご相談ください。

  • 誰でも相談できますか?

    申し訳ございませんが年収500万円以上の方限定とさせていただいております。その他規定により投資を行えない場合がございます。

お申し込みフォーム

    年生まれ

    ※源泉徴収票か確定申告書のコピーをお持ちいただきます。








    対象地域:一都三県 ※ご希望に添えない場合もございます

    入力内容をご確認の上送信してください。

    以下のご注意点もご確認ください。

    < ご注意点 >

    ご注意事項(以下の方はサービス対象外、謝礼付与対象外となります。)
    1. 「いたずら」「ひやかし」など相談の意思がないと当社が判断できる場合
      ・源泉徴収票や確定申告書のコピーをご提出いただけない場合
      ・不動産の投資意思がないと当社が判断できる場合
      ・当社の提案する不動産投資方法が何らかの理由で行えない場合
      ・無料相談を第一の目的ではなく、明らかにキャンペーンプレゼント獲得のみを目的であると弊社が判断した場合
      ・面談が複数回になる場合があることをご了承頂けない場合
      ・初回面談完了後、アドバイザーからの連絡に対して対応頂けない場合
      ・ファーストフード店や自宅の玄関先など相談環境として不適切な場所での相談を希望される場合
      ・ご紹介させて頂くアドバイザーに対するビジネスなどの勧誘を目的としたお申込はお断りさせて頂いております。
      ※不動産投資について真剣に考えている方のサービスで御座います。
      ※同業の方のお申込みはご遠慮いただいております。
      ※相談後、不動産投資の検討をやめる場合は、アドバイザーに対して電話もしくはメール等にて必ずその旨をお伝え下さい。
      ※不動産投資の成約は必須ではありません、相談をした上で投資を行わない場合は担当に断りの連絡をしてください。
    2. 診断の途中キャンセル、ご継続が難しくなる場合
      ・相談前の事前ヒアリングにおいてご協力頂けない場合
      ・ご面談が数分で終了するなど、十分なご相談時間(1~2時間)がとれない場合
      ・面談の途中で連絡が取れなくなってしまった場合
      ・ご紹介後お申込内容に虚偽が発覚した場合
      ・ご紹介したアドバイザーまたは所属会社にお客様の対応履歴がある場合
    3. そもそも相談が難しい場合
      ・20歳未満55歳以上、個人年収400万円未満、無職・学生の方など提案が難しい場合
      ・過去当社にお申込をいただいた方
      ・お申込内容に相違・虚偽や他社サービスと重複して謝礼付与をもとめられている場合
      ・特殊な職業や反社会的勢力であると思われる方など社会通念上サービス提供ができない場合
    4. ご紹介できるアドバイザーが見つからない場合
      ・対応可能なアドバイザーがいない地域にお住まいの場合
      ・現在の借入状況や相談内容等により、対応可能なアドバイザーの手配が難しい場合
    5. その他
      ・飲食店等でご面談される場合、ご自身の飲食代をお支払い頂く事に同意頂けない場合
      ・お申し込みは1世帯1申込となります。
      ・不動産投資の相談のため投資をする商材などを事前に選ぶことは出来かねます。
      ・弊社よりアドバイザーをご紹介出来ない場合、メールでご連絡させていただきます。
      ・弊社から紹介させて頂いた担当と面談を実施して頂いた方がサービスの対象者となります
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